安全への取り組み

日本における事故の要因をみると、追突事故が全体の約3割を占め、次いで出会い頭など、交差点での事故が多く、近年は高齢者などによる駐車場でのペダルの踏み間違い事故も社会的な課題です。トヨタはすべての人に安全なクルマを目指して、万一の事故でも被害を最小限にとどめる安全技術の開発を進めています。

追突事故を減らすためには、事前に衝突を予知し、身構えることによって、被害を軽減したり事故の回避に貢献できる技術が必要です。システム・技術を開発する前には、まず追突事故の実態を知る必要があります。トヨタでは、「実安全の追求」に基づき、ドライビングシミュレーターを使い追突時のドライバーの運転行動を検証しました。その結果、追突する前に警報があれば約9割の人がブレーキを踏めることが明らかになりました。こうした結果を基に、今回、ブレーキを踏める人と踏めなかった人、双方へ配慮したシステムを開発しました。これは、「プリクラッシュセーフティシステム」に機能改良を施し、強力なブレーキアシストと自動ブレーキにより追突の回避を支援する新システムです。

ペダルの踏み間違いによる事故は、年間7,000件程度（日本）発生しており、ほかの操作ミスに比べて死亡率が高いという特徴があります。高齢者、パニック、乗り慣れないクルマを要因とするケースが多く、踏み間違い事故は、起こってしまってからドライバー自らがミスを挽回することが難しく、クルマ側でのサポートが重要です。トヨタでは、操作ミスにより急発進した場合の衝突を緩和、被害の軽減に寄与するシステムを開発しています。

操作ミスによる死亡率

インフラ協調型安全運転支援システムは、クルマ単独では入手できない見通し外の情報や、信号等の情報を、道路インフラとクルマ、あるいはクルマとクルマ、クルマと歩行者が直接通信し、連続的に情報交換することで、ドライバーの安全運転を支援し、事故低減につなげるシステムです。たとえば、見通しが悪く、対向車が見えない交差点でもクルマとクルマが直接通信し合うことで、お互いの情報を入手。対向車の接近情報をドライバーに通知し注意喚起することで、安全運転を支援します。トヨタは、技術開発を進めると同時に、通信方式の標準化等の基盤整備や公道実証実験など、官民一体となって実用化に向けた取り組みを進めています。

道路状況が様々に変化する公道では困難な、ITSの試験・評価を繰り返し実施するため、2012年4月に「ITS実験場」を新設しました。東富士研究所内の敷地3.5ha（東京ドームの約3倍）に国内の市街地交差点を忠実に再現し、光ビーコン、760MHz通信装置、車両／歩行者検知センサーを設置。ITS実験場の本格運用により、市街地や交差 点でのクルマ・歩行者との事故防止を目指した安全運転支援システムの開発を一層進めます。

トヨタ交通安全センター モビリタでは、一般および企業・団体向けに「トヨタ ドライバーコミュニケーション」という安全運転プログラムを開催。安全装置の使い方や限界を超えたクルマの挙動を安全に体験できます。また、各地の自治体や企業、販売店とともに「体験型交通安全イベント」を開催しています。「飲酒擬似歩行体験」や「反射材効果体験」など、安全への意識を高める取り組みを行っています。

トヨタドライバーコミュニケーション
累計受講者数 6万3,770人