スペシャルインタビュー 森に息吹きを

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「トヨタの森づくり」冊子の監修者・渋澤寿一氏に、
オルタナ編集長・森摂氏がインタビューをしました。

NPO法人樹木・環境ネットワーク協会専務理事
渋澤寿一 氏
渋澤寿一 氏
＜聞き手＞
株式会社オルタナ代表取締役 編集長
森摂 氏
森摂 氏

企業活動は自然基盤に成り立つ　
―トヨタの社会貢献活動の基軸は、森づくり

トヨタ自動車の社会貢献活動の基軸の一つに「森づくり」がある。1997年以来、「トヨタの森」（豊田市岩倉町）をはじめ、三重県、中国、フィリピンなど国内外で森づくりを進めてきた。なぜ自動車メーカーが森づくりを行うのか。トヨタの活動に長年携わってきた、NPO法人樹木・環境ネットワーク協会の渋澤寿一専務理事にその意義を聞いた。（オルタナ編集長＝森 摂）

広葉樹の天然林をどう育てていくか

―トヨタの森づくりにかかわるようになったきっかけと、その後の活動について教えて下さい。

トヨタの森づくりにかかわるようになったのは1997年、フォレスタヒルズの社有林内に「トヨタの森」ができたころです。当時、トヨタは、森をつくり、里山を利用した環境教育や環境保全の実践を考えていました。

私は、里山林をアカデミックに分析していくことに関心を抱いていたので、トヨタが、人工林ではなく、天然林に目を付けたことをうれしく思いました。
日本の場合、森といえば「林業の場」としての側面が強く、人工林の割合も約40％と高い。しかし、日本は森林率67％と世界トップクラスの森林国で、「森の文化」を持っています。
森の文化とは、天然林と呼ばれる広葉樹林を中心とした、森の多様性に支えられた文化です。
トヨタの森ができた当時は、まだ「里山」という言葉が出始めたばかりで、森といえば林業というイメージでした。
スギやヒノキの人工林は、将来お金になるビジネスの場です。しかし、広葉樹を中心とした天然林は、燃料革命で誰も見向きしなくなり、素材としても利用価値が下がりました。しかも、ある程度年数が経つと成長も遅くなる。CO2の吸収能力も低く、注目されなくなってしまいました。

豊田市の中山間地域で実施している　「豊森」のプロジェクトには、2008年の秋ごろからかかわるようになりました。人材育成を中心とした環境教育プログラムを作りたいと、NPOとトヨタから相談を受けたことがきっかけです。
豊森は、トヨタ自動車だけではなく豊田市、NPO法人地域の未来・志援センター（名古屋市）の三者で始めた協働プロジェクトです。自然の中で暮らしながら、ビジネスの核をつくることのできる人材を育成することで、都市と農山村の暮らしをつなぎ、森を起点とした持続可能な地域社会を構築することが目的です。

森を基盤にした新しい生活を提案したい

―森づくりは、企業にとってどのような意味があるのでしょうか。

「CSR」という言葉が定着し始めた2003年ごろ、CSRの「R」は「relationship（関係）」なのか「responsibility（責任）」なのか、あいまいでした。それまでの「社会貢献」の延長線上にCSRがあったのです。
社会貢献は、企業の余剰利益で実施することになるので、会社の本業とは違うという認識が一般的でした。

しかし、企業は経済に基盤を置き、経済は社会基盤の上に成り立っています。その社会が自然という基盤の上に成り立っているならば、これからの社会が自然の上にどういう形で成り立つのかということを真剣に考えなければなりません。だからこそ、企業は社会や自然という基盤の上で事業を行うことに対して、責任を持たなければいけないのです。

さらに、多くの若者は、生き方のモデルを見失い、不安を抱えています。効率社会がやはり行き詰まっているのでしょう。
自分たちが生きていく基盤は、経済ではなく、社会や自然の上に成り立っている。自分の命が繋がっている。こうした実感を得られ、自分の人生が積み上がっているのだと感じられる社会を作っていかなければなりません。そうでなければ、幸福な社会にはなりません。同時に環境問題も解決できないのです。
ですから、もう一度、森の文化を見つめ直して、ライフスタイルの中に森の文化を取り入れながら、新しい生き方を提案していきたいと思っていました。

それから、豊森では、高度経済成長以前、もともと日本はどういう国だったのか、どういう暮らしをしていたのか。その当時を生きていた高齢者の方々に話を聞くことにしました。
その中で、自分たちは、どこに価値を見出して、どんなところに住んで、どういう暮らしをしていくかということを自由に考えられる場を作りたいと思い、「豊森なりわい塾」（「豊森」プロジェクトの中核である人材育成講座）を開始しました。

―自動車メーカーであるトヨタが森づくりをする意義はどこにありますか。

私が個人的意見として、トヨタの役員の方によくする話があります。
日本では今後、生産拠点が海外に移り、国内での生産が縮小することがあり得ます。その時に、労働力を吸収できるよう地域基盤を作ることもトヨタの社会的責任になるのではないかと。
豊田市の場合、市街地から車で30分ほど行けば中山間地域に入ります。週3日ほど会社で働きつつ、村のコミュニティを維持する活動にも参加して、人と人との連帯感を作る。自分たちが食べるものは自分たちで育て、裏の山を管理しながら1年間で使う程度の焚き木を生産する。そうした暮らしに価値があると思える人を育てることに意味があるのです。

自然をベースにした資本主義に

―20世紀型の資本主義のさまざまな矛盾や問題点をどう修正し、21世紀のビジネスはどうあるべきかを考えることが、雑誌オルタナが生まれた経緯でもあります。2000年ころポール・ホーケンは、共著で『自然資本主義』を発表しました。まさに改めて自然をベースとした資本主義を考える時期に来ているのではないでしょうか。

世界人口は70億人になり、人間の経済活動がどれだけ自然資源に依存しているかを示す指標「エコロジカル・フットプリント」も1.5を超えています。つまり、今の経済活動を続けるには地球が1.5個必要だということです。
ですから、自然をベースとした資本主義に修正して行かなければ、一つの地球の中でみんなでシェアして暮らそうという発想にはなりません。結局、資源の奪い合いになり、戦争の道を歩まざるを得なくなります。
私たちは日本を含めて「先進国」と呼びますが、先進国は新興国のモデルになっているのでしょうか。「新興国が先進国になれば物理的（消費資源）に地球は終わり」というのが将来のあるべき姿なのでしょうか。

―2050年までに世界人口は90億人を超えるという推計があります。持続可能な社会を構築するには、経済活動だけでなくライフスタイルも見直す必要があるように思います。

「豊森」は、行政から見ると豊田市の「定住促進事業」という側面もあります。中山間地域の過疎への対策です。豊森だけでなく、そうした動きは各地に広まりつつあり、中山間地域に若い人が入り始めています。集落単位、小学校区単位でいうと、1,000人の小学校区に毎年1家族ずつ若い人たちが移住すれば、小学校は維持できます。

「豊森なりわい塾」で学んだ後、実際に定住している人もいます。地元の高齢者たちは、そんな若者に対して、「行く末が無いと思っていたところに、若い人たちが来てくれてとても嬉しい。でも本音を言えば、コンビニや映画館なども欲しいのではないか」と聞きますが、若い人たちの答えは決まっています。「ここでの生活は何にもないけれど、生きていることが全て自分の人生の積み重ねになる」と言うのです。お金で買えば単なる沢庵も、隣のおばあちゃんが漬けた沢庵ならご馳走になるように、中山間地域では、人と人とのつながりが価値になっていくのです。
こうして価値観が毎日変化していくことが楽しくて仕方ないようです。

修了生が木工職人や乳業家として自立

―「豊森なりわい塾」で学んだ人たちは、どのようなライフスタイルを実践しているのでしょうか。

毎年、豊森では受講生を30人弱しか受け入れていません。30人の受講生に対して、30人のスタッフが要るからです。一人ひとりの価値観に合わせたライフスタイルを一緒になって考え、地域と接点を作り、地域の中で自然と共存しながら生きていく人たちを育成するのが目的です。
「豊森なりわい塾」一期の修了生には木工職人になった人たちがいます。この2人は修了生同士で結婚しました。豊田市内で工房を開いて、地域材を使った家具を作り、何とか生計を立てています。
それから、出身地である福岡の糸島市に帰って、そこの牧草100％で育てた牛の乳を、低温殺菌して、消費者に提供するビジネスを始めた人もいます。トヨタグループに勤務する修了生で中山間地域に定住を希望している人もいますね。

―中山間地域の定住化は進みましたか。

豊田市もはじめは、中山間地域に住みたい若者がいるのか半信半疑でしたが、豊森のプロジェクトを見てきて、確実にいるということがはっきり分かったようです。
ただ、NPOとしても、中山間地域の可能性を伝え、不安や疑問の解決策をもっと外に向けてPRしなければいけないのだろうと思います。環境意識の高い人の中で広がっても、関心のない普通の人たちに向けて、どう広げていくかが課題です。

植林にとどまらず、ライフスタイルの創造へ

―トヨタの森づくりでこれからの中長期的な展望や、トヨタに求められることは何でしょうか。

トヨタの森づくりのなかで先進的なのが、「フィリピン熱帯林再生プロジェクト」です。2007年にフィリピン・ルソン島で始まりました。
いま世界中の熱帯地域で問題になっていることですが、地元の住民が木材や焚き木にするために木をどんどん切ってしまい、森林破壊が進んでいます。日本と違って、森は自然には復元しません。熱帯で分解が早いですから、表土が非常に薄いのです。ですから、絶えず森の維持をしなければいけません。
これは一見すると植林事業なのですが、植林の何十倍の手間をかけて、住民たちへの啓発活動も行っています。焚き木の代わりにもみ殻もエネルギーになることを伝え、マンゴーの栽培方法を教えることで、焚き木に代わる現金収入を確保させています。
森をつくりながら、農産物を生産する「アグロフォレストリー（森林農業）」を実践しています。まさにこれはライフスタイルを創造する事業です。豊森もここを目指しています。

マメ科、フトモモ科等、10種以上の自生種を植栽

マンゴーにより収入増

―どのような経緯でしょうか。

フィリピンのプロジェクトには、2001年に始まった「中国における砂漠化防止プロジェクト」のノウハウが生きています。
中国では、家畜の過放牧や燃料のための木の過伐採などによる砂漠化が問題視されていました。そこで、トヨタはNPO法人地球緑化センターや河北省林業局らの協力を得て、砂漠化防止に努めることになったのです。
河北省豊寧満族自治県では、ヤギの過放牧で植物がなくなり、砂漠化が進行していました。ヤギが樹木の根っこを食べてしまうからです。そこでヤギの代わりに畜舎で飼える乳牛を導入しました。飼料として牧草を植え、現金収入が得られるように薬草や果樹も栽培できるようにしました。
簡単に聞こえるかもしれませんが、文化が違うので、ヤギから乳牛に代えるのは、ものすごく大変なことだったでしょう。単に植林を行うだけでなく、人間と向き合っているNPOの協力があったからこそ、成し遂げられたのだと思います。

山羊の過放牧により植物がなくなり砂漠化が進行。

山羊の放牧の代わりに畜舎で飼える乳牛を導入。

森づくりを考えるときに、多くの人は、物理的に森をつくることで満足してしまうことが多い。そうではなく、新しいライフスタイルの提案が大切なのです。時間もかかり、とても大変なことですが、地道でもそうするしかないとNPOを十何年やってきて実感しています。

分散型社会で新しいモビリティを追求

―日本のCSRでは企業の本業との統合が一大テーマになっていますが、その観点からトヨタのCSRはどう見ればよいでしょうか。

これからの分散型社会では、必ずモビリティの問題が重要になります。
例えば、豊森を実施する周辺地域では、2、3軒の集落がたくさんあります。ほとんどが高齢者一人で住んでおられます。
そうすると、その人たちが病院にどうやって通うかが問題になります。病院との往復のバスを出していたら、市も採算が合いません。
そこに若い人たちが定住するとします。その人たちは農業だけでは食べていけないでしょうから、小さな稼ぎのために送り迎えをするようになります。

中山間地域に住む高齢者は、「買い物難民」でもあります。若い人達が何かのついでに高齢者の人たちがほしい物を買ってくれば、その解決策にもなりますし、更には新聞配達もできるかもしれません。そんな多業の社会が、中山間地域の若者の生活を支えます。
新しいモータリゼーション、つまり新しい「人の移動の形態」が出てきて、それがトヨタの事業にも繋がっていくのではないかと思います。

それからもう一つ、自然をベースとした経済活動に関心を持つ人たちから共感を得られる企業になるはずです。そういうところに住む人たちがどんな車を欲しがっているか、その人たちが燃費の良さも大事だが、とても狭い道を通れる車を実は欲しがっているということが分かるかもしれません。
そうしたマーケットインの発想がおのずと出てくるでしょう。それが、地域に合った車や移動の形態、エネルギー源、その向こうの暮らしの提案につながるのではないでしょうか。
トヨタがライフスタイルもつくる会社になれば、すごく美しいと思います。

プロフィール
渋澤寿一（しぶさわ・じゅいち）
1952 年生まれ。東京農業大学大学院終了。1980年国際協力事業団専門家としてパラグアイ国立農業試験場に赴任。帰国後、長崎オランダ村、「ハウステンボス」の役員として企画、建設、運営まで携わる。現在、樹木・環境ネットワーク協会専務理事として日本やアジア各国の環境 NGOと地域づくり、人づくりの活動を実践中。全国の高校生100人が「森や海の名手・名人」をたずねて聞き書きし、発信する「聞き書き甲子園」などの事業など、森林文化の保全の教育、啓発を行っている。明治の大実業家・渋澤栄一の曾孫にあたる。