ドッジラインの影響を受けて、大多数の企業は縮小の一途をたどり解雇者が続出。トヨタは「乏しきを分かつ精神に立ち、人員整理は行わない」との方針で労使と話し合いを続けてきたが、銀行からの融資がなければ倒産する危機に直面。人員整理が避けられない状況となった。
会社再建案に基づき、1950年(昭和25年)6月10日、独立採算に程遠かった蒲田工場と芝浦工場を閉鎖。両工場の378人を含めて退職者は2,146人に達し、従業員5,994人となった。同時に、社長であった豊田喜一郎は辞任を決意した。