環境活動

分野別環境年表

西暦
和暦
内容
1963
昭和38
生産環境委員会発足
1973
昭和48
毎年6月を「トヨタ環境月間」に制定
製品環境委員会発足
1989
平成元
オゾン層保護推進小委員会発足
1990
平成2
リサイクル委員会発足
1991
平成3
「トヨタ環境月間」を「地球環境月間」に改称
紙資源を節約する「ひとり1本運動」を展開（～1992年末）
1992
平成4
「トヨタ基本理念」制定
「地球環境に関するトヨタの取り組み方針（通称　トヨタ地球環境憲章）」制定
トヨタ環境委員会発足
1993
平成5
「トヨタ環境取組プラン」制定
1996
平成8
「トヨタ2005ビジョン」発表
「トヨタ環境取組プラン」改定
1997
平成9
LCA社内検討会発足
1998
平成10
環境部を設立
開発・設計分野でISO14001外部認証取得
全従業員の意識啓発用に環境ポケットブック配布
「環境報告書」第1号を発行
1999
平成11
LCA評価ソフト用の計算モデルとデータベース構築
新型・フルモデルチェンジ製品すべてのカタログに「環境仕様」の掲載開始
2000
平成12
「環境教科書」を国内外の関係会社に配布
LCAを開発車両で活用
「トヨタ地球環境憲章」改定
2001
平成13
第3次プラン始動、初年度目標を達成
環境コスト、経済効果に加え、「顧客効果」「エコ・エフィシェンシー」を算出
2003
平成15
第3次「トヨタ環境取組プラン」中間レビュー
2005
平成17
第4次「トヨタ環境取組プラン」を策定、公表
2006
平成18
第1回環境表彰＆優秀事例発表会開催
2007
平成19
環境部をCSR･環境部に改組
2010
平成22
CSR･環境部を環境部に改組
2011
平成23
「環境報告書」発行（「サステイナビリティレポート」から分離）
西暦
和暦
内容
1979
昭和54
LASREエンジンシリーズ開発（3A-U）
1984
昭和59
世界に先がけリーンバーンエンジンの量産開始
1985
昭和60
副室式ディーゼルエンジン用電子制御燃料噴射システムを実用化（世界初）
1986
昭和61
CNG車プロトタイプ製作、大手ガス会社とも共同開発
1993
平成5
カーエアコン用冷媒CFC12を新冷媒HFC134aに全車種で代替完了
1994
平成6
フレックスロックアップシステム開発
リーンバーンエンジンと組み合わせてNOxを浄化するNOx吸蔵還元型三元触媒を開発
1995
平成7
ISO14001体制整備着手
高性能電気自動車「RAV4-EV」を開発
VVT-i（連続可変バルブタイミング機構）を開発
1996
平成8
2人乗りEV「e-com」をモーターショーに出品
「コロナプレミオ」にD-4エンジン搭載
燃料電池ユニットと水素吸蔵合金ユニットを組み合わせたFCEV（試作車）を発表
1997
平成9
D-4が自動車技術学会賞「開発賞」（日本）、R&D100選（米国）を受賞
高効率なオートマチックトランスミッション「Super ECT」開発
可溶有機成分を50％以上低減する「ディーゼル用酸化触媒」を開発
メタノール改質型FCEVの試作車発表
トヨタ・ハイブリッドシステムを搭載した「プリウス」発売
冷媒を低減した新型エアコンを開発
「ハリアー」から製品環境マネジメントを全面適用開始
平成12年規制レベルに対応した「新排出ガス低減システム」開発
1998
平成10
NOx触媒システムの特許を世界10カ国で取得
新世代1リッターカーガソリンエンジンを開発
累計100型式以上が「7都県市低公害車指定制度」に認定
1999
平成11
EVコミューターシステム「Crayon」を開発、社内で運用開始
ハイブリッド用新型コンパクトバッテリー開発
2000
平成12
自主的な2000年度燃費目標達成
ガソリン車の平成12年排出ガス規制へのボランタリー対応完了
小型ニッケル水素バッテリーを搭載した新型「プリウス」発売
2001
平成13
水素吸蔵合金タンク搭載「FCHV-3」発表（3月）
高圧水素タンク搭載「FCHV-4」を開発、公道走行試験を開始（6月）
2010年燃費基準を4区分で達成
「低排出ガス車認定制度」適合車の導入拡大
2010年燃費基準&低排出ガス車の導入拡大
燃料電池ハイブリッド車の開発を加速し、限定販売計画を公表
LCA実施結果を新型車カタログで公表
2002
平成14
ハイブリッド乗用車を3車種に拡大、累計販売台数10万台達成
2010年燃費基準8区分中6区分で達成
低排出ガス車認定制度の適合車を98％に拡大
「2010年燃費基準」&「超-低排出ガス」適合車を21車種に導入拡大
FCHVの限定発売を開始
ハイブリッド車の普及進み、累計販売台数14万台達成
次期「プリウス」のLCAを公表
2003
平成15
超-低排出ガスレベル以上の適合車を76.5％に拡大
2010年燃費基準7区分中6区分で達成
新開発触媒DPR・DPNRをディーゼル車に設定
FCHV-BUS2が営業運行開始
環境負荷を効果的に削減する評価システム「Eco-VAS」導入
パワートレイン全面一新 新型「プリウス」発売
2004
平成16
ガソリン乗用車の2010年燃費基準達成車は87％
超-低排出ガスレベル以上の適合車を90.8％に拡大
2005
平成17
ハイブリッド車の全世界での累計販売台数36万台達成
新型「ヴィッツ」から「Eco-VAS」の運用開始
エコドライブ啓発冊子　発行
2008
平成20
改良型燃料電池車「トヨタFCHV-adv」を開発、リース販売開始
2009
平成21
REACHに関する仕入先説明会を実施
「レクサスHS250h」に新システム「ハーモニアスドライビングナビゲーター」搭載
日欧米のフリートユーザー向けを中心にプラグインハイブリッド車を投入
2010
平成22
マツダと「プリウス」のハイブリッド技術ライセンス供与合意
西暦
和暦
内容
1963
昭和38
生産環境委員会発足
1971
昭和46
全豊田環境保全研究会を発足
1973
昭和48
廃棄物低減運動を開始
1978
昭和53
全豊田生産技術連絡会にエネルギー部会を設置
1984
昭和59
環境保全事前検討制度を制定
1987
昭和62
梱包・発送資材の減量取組み開始
1989
平成元
トリクロロエチレン使用を廃止
1990
平成2
廃棄物低減活動の強化として「5R活動」の取組みを開始
物流：コンテナ輸送の比重を高めはじめる
生産環境生技分科会発足
1991
平成3
仕入先環境連絡会発足
特定フロンCFC-11使用を廃止
1992
平成4
特定フロンCFC-113使用を廃止
トヨタ独自の廃棄物マニフェスト（管理票）を導入
特定フロン（CFC5種類）を生産工程で全廃
物流：モーダルシフトの一環として上郷（愛知）・博多（福岡）間の海陸複合輸送開始
1993
平成5
「第1次トヨタ環境取組プラン」を策定・公表
売上高当たりのエネルギー原単位の目標を策定・公表
産業廃棄物の低減目標を策定・公表
1994
平成6
PRTR制度に先がけ環境保全事前検討制度を改定
物流：海陸複合輸送の構築で「ロジスティクス大賞」受賞
1995
平成7
トリクロロエタン使用を廃止
生産環境海外分科会発足
1996
平成8
高岡工場ISO14001外部認証取得（自動車工場世界初）
｢第2次トヨタ環境取組プラン｣を策定、公表
売上高当たりのエネルギー原単位及びCO2総排出量の目標を策定、公表
省エネ型生産工程の開発・導入、エネルギーのベストミックス化
トヨタ5R活動の積極的推進
各事業所で廃棄物低減運動が本格化
堤工場ISO14001外部認証取得
1997
平成9
ジクロロメタン使用を廃止
環境庁のPRTR制度パイロット事業（愛知県西三河地区）に参加
元町工場ISO14001外部認証取得
田原工場ISO14001外部認証取得
1998
平成10
生産環境工場分科会発足
1998年度内に国内全生産拠点でISO14001外部認証取得
1999
平成11
環境負荷の少ない水性塗料の新塗装技術を開発、高岡工場で導入
各工場で地域に対するPRTR情報の開示
2000
平成12
使用禁止物質や管理対象物質の拡大など環境保全事前検討制度を改訂
「第3次トヨタ環境取組プラン」を策定、公表
CO2低減の製品開発段階からの取組み、省エネ型生産技術革新
水使用量低減目標を策定、公表
VOC、PRTR低減目標を策定、公表
2001
平成13
埋立廃棄物、全工場でゼロ達成
グリーン購入100％達成
生産環境物流分科会発足
サービスパーツ物流部ISO14001外部認証取得
2002
平成14
関係サプライヤーに欧州ELV指令の対応を要請
「環境情報ネットワークシステム（EPI）」を全社に展開。環境データを一元管理
2003
平成15
埋立廃棄物、全工場および全事業所でゼロ達成
2005
平成17
排出物低減目標を策定、公表
物流：生産用部品の輸送において、鉄道での輸送を開始
2006
平成18
｢環境に関する調達ガイドライン｣を改定、「TOYOTAグリーン調達ガイドライン」発行
堤工場エコファクトリープロジェクト実施（サステイナブルプラント）
2007
平成19
堤工場2,000kw太陽光発電システム導入（自動車生産工場世界最大級）
2008
平成20
物流：国土交通省より第1回エコシップマークを認定
2010
平成22
工場環境現地現物会議発足（生産環境工場分科会を改称）
生技環境会議発足（生産環境生技分科会を改称）
西暦
和暦
内容
1970
昭和45
使用済み自動車のシュレッダー会社　豊田メタル（株）を設立
1981
昭和56
材質マーキングを導入
1990
平成2
特定フロンの回収・再生機を全国トヨタサービス拠点へ無償配備
1991
平成3
リサイクル性に優れた新樹脂材料「TSOP」を開発、実用化
バンパーリサイクルシステムを東京西部地域で運用開始
1994
平成6
塗装バンパーをバンパーへリサイクルする技術を開発、実用化
1995
平成7
シュレッダーダスト（ASR）中ガラスのタイル強化材への利用技術を開発、適用開始
ASR中ワイヤーハーネス銅のアルミ鋳物強化材への利用技術を開発、適用開始
豊田メタル（株）との共同プロジェクトで世界初の高精度乾式分別技術を開発
ASRのリサイクル実証プラントを稼働
ASRの溶融固化技術の開発、適用開始
ASR中のウレタン・繊維を車両用防音材RSPPとして活用する技術を開発、適用開始
自動車「解体マニュアル」を作成・配布
1996
平成8
樹脂材料のうち、20種類を2種類に統合可能な内装材「TSOP-5」を開発、実用化
ウレタン製樹脂バンパーのリサイクル技術を開発
バンパーリサイクルシステムを全国展開
エンジン冷却液LLCのエチレングリコールの濃縮・燃料化分離装置を開発、実用化
1997
平成9
ウレタン製樹脂バンパーをバッテリトレーなどへリサイクル開始
LLC中のエチレングリコールの濃縮・燃料化分離装置を全販売店へ無償配備
ASRの実用化リサイクルプラントの企画、設計開始
燃料タンクの鉛フリー化開始
「リサイクル性事前評価システム」導入
塗装バンパーからバンパーへリサイクルする2軸反応押出機による連続処理技術を開発
ゴム廃材を新材レベルに再生するリサイクル技術を開発
ワイヤーハーネス被覆材の鉛フリー化開始
1998
平成10
リサイクルへの取組み強化として自主行動計画策定
シュレッダーダスト活用化本格的実用プラント建設
プリウス用バッテリーのリサイクルシステム構築
電着塗装の鉛フリー化開始
特定フロン回収・破壊システムの運用を首都圏で開始
HFC134aの回収・再利用を開始
1999
平成11
リサイクル防音材の採用車を12車種に拡大。リサイクル実効率87％達成
車両販売店に「環境ガイドライン」を展開
2000
平成12
「セルシオ」のリサイクル性向上
トヨタ自動車販売店協会が策定した環境ガイドラインに則して、全販売店が取組み開始
2001
平成13
自動車リサイクル研究所設立
リサイクルの事前評価システムを改善・強化
鉛使用量低減
中古部品販売を全国展開
2002
平成14
2015年を見据えた「トヨタリサイクルビジョン」策定
効率的な解体技術を開発、新型「ラウム」（2003年5月発売）に導入
鉛使用量を3車種で1996年比10分の1達成
ASRサーマルリサイクル実証プラントの実験開始
植物を原料とした「トヨタエコプラスチック」を採用
2003
平成15
「トヨタリサイクルビジョン」の策定、公表
鉛使用量を5車種で1996年度比10分の1達成
自動車リサイクル研究所で各種解体ツールを開発
自動車リサイクル法への対応強化
2004
平成16
「ラウム」で確立したリサイクル設計を着実に新型車へ導入
鉛、カドミウム、水銀、六価クロムの4物質について全世界での早期全廃を決定
自動車再資源化協力機構設立
2005
平成17
自動車リサイクル法施行に伴う特定3物品の引取り・リサイクル開始
自動車リサイクル法対応社内情報システム運用開始
2007
平成19
欧州各国でメーカーによる廃車引取りを実施（一部の国を除く）
2009
平成21
トヨタHV引取受付センター設立（新HV電池回収システム立上げ）
2010
平成22
ドアトリムの回収（引き剥がし）シミュレーションを開発
ハイブリッド車用ニッケル水素電池の原料化事業開始
西暦
和暦
内容
1992
平成4
住宅金融公庫融資「新省エネルギー基準適合住宅」対応の省エネルギー住宅発売
バイオ緑化の研究本格化
1997
平成9
建設省支援「環境共生住宅推進協議会」に参加
高効率省エネルギー住宅発売「メレーゼプレミア」「メレーゼ」「シェーヌ」
太陽光発電システムをオプション装備
内建材・接着剤の低ホルムアルデヒド化
1998
平成10
増改築時の廃棄物低減や建築材の省資源化を進めた「シンセA Ⅱ」を開発
バイオ・緑化事業室を設置
オーストラリアに合弁で植林会社を設立
1999
平成11
ユニット系商品ブランドが「環境共生住宅」の認証を取得
トヨタバイオ・緑化研究所を設立、本格的に稼働
青森県に花卉栽培の合弁会社を設立
2000
平成12
新しいバイオ事業がスタート
エネルギー低減住宅の開発
2001
平成13
生分解性プラスチックを自動車部品に採用
屋上緑化の新会社設立
住宅事業部門「環境取組プラン」に基づく活動推進
中国での植林活動開始
2003
平成15
次世代省エネ基準を標準とした「シンセ・レゾン」発売
トヨタバイオインドネシアの飼料加工工場が本格操業開始
新商品「シンセ・カーダ」のすべての建材に「F☆☆☆☆」を採用
年産規模1,000トンのバイオプラスチック実証プラント建設中
四川トヨタ泥炭開発が操業開始
2004
平成16
「シンセ・カーダ」が建築・環境デザイン部門「グッドデザイン賞」受賞
2005
平成17
バイオプラスチック実証プラントが本格稼動（5月）
2007
平成19
フィリピンでの植林活動開始
西暦
和暦
内容
1996
平成8
TMUK（英国）ISO14001外部認証取得（海外初取得）
1997
平成9
世界の全販売代理店にリサイクル取組み方針書「Toyota Recycling Initiative」配布
欧州リサイクル委員会発足
1998
平成10
オールトヨタ地球温暖化防止会議発足
1999
平成11
第1回グローバルEMS連絡会開催（海外事業体の環境担当者が参加）
仕入先に「環境に関する調達ガイドライン」発行
2000
平成12
国内外の全連結子会社445社を対象に「連結環境マネジメント」を導入
オールトヨタ生産環境会議発足（オールトヨタ地球温暖化防止会議を改称）
「環境に関する調達ガイドライン」を海外展開
物流：国内委託物流を対象にCO2低減目標を策定・公表
2001
平成13
「グローバル環境データ」初公表
オールトヨタ生産環境連絡会発足
オールトヨタ物流環境会議発足
2002
平成14
第1回海外地域別生産環境会議開催（豪亜）
欧州環境委員会発足
2003
平成15
「エコファクトリー」活動開始
2004
平成16
北米環境委員会発足
2005
平成17
国内外環境連結会社で「第4次トヨタ環境取組プラン」を策定、公表（2006～2010年）
グローバルなCO2目標を策定、公表
オールトヨタを含めた国内のVOC、PRTRなど目標を策定、公表
物流：海外各地域におけるCO2排出量の把握を開始
2006
平成18
「TOYOTAグリーン調達ガイドライン」を国内外へ展開
南米環境委員会発足
2007
平成19
中国環境委員会発足
豪亜環境委員会発足
2008
平成20
南アフリカ環境委員会発足
2010
平成22
国内外環境連結会社で「第5次トヨタ環境取組プラン」を策定、公表（2011～2015年）
物流：各国トップレベルのCO2排出量低減および梱包包装資材低減活動推進を公表
2011
平成23
第1回「グローバル環境会議」開催
「TOYOTAグリーン調達ガイドライン」改訂
西暦
和暦
内容
1992
平成4
「トヨタの森」計画を策定
1996
平成8
「トヨタ先端科学技術研究助成プログラム」開始
1997
平成9
第1回トヨタ環境フォーラム開催
「トヨタの森・モデル林」開設
1998
平成10
環境緑化を担う人材育成などを目指した「エコのもりセミナー」を3年計画で開始
1999
平成11
国連環境計画（UNEP）「グローバル500賞」受賞
環境関連施設（環境センターなど）公開開始
2000
平成12
環境助成プログラム開始
2001
平成13
「持続可能な発展」をテーマにステークホルダー・ダイアログ開催
トヨタの森第2期「エコのもりセミナー」開始
2003
平成15
「環境・社会報告書」発行（「環境報告書」から変更）
2004
平成16
サプライヤーと協力し環境負荷物質削減を推進
2005
平成17
トヨタ白川郷自然學校開校
2006
平成18
「サステイナビリティレポート」発行（「環境・社会報告書」から変更）
2007
平成19
「トヨタ環境ハンドブック」作成
「サステイナブル・プラント｣活動開始
「トヨタ自動車新研究開発施設環境アドバイザリー会議」発足
2008
平成20
「トヨタ生物多様性ガイドライン」公表
「トヨタ環境活動助成プログラム」第3期（2008～2012年）開始
2009
平成21
自然環境保全技術検討会発足（4月）
「新研究開発施設のあらまし（事業概要と環境配慮）」作成
新研究開発施設に関わる第1回公開説明会開催
2010
平成22
新研究開発施設に関わる第2回公開説明会開催
「里山環境との共生に向けて（トヨタ新研究開発施設の取り組み）」作成
「生物多様性第10回締約国会議（COP10）を名古屋市で開催
メッセナゴヤでの展示、エクスカーション受入れ、エコカー提供などでで協力
パンフレット「生物多様性の取り組み」作成
2011
平成23
トヨタ白川郷自然學校の自然共生プロジェクトで、「第2回いきものにぎわい企業活動コンテスト」環境大臣賞を受賞