技術分野の原価企画・質量企画・部品標準化の歴史
原価企画
新製品の開発では、お客様に「より良いクルマをより安く」提供するために、製品企画の段階から予算を決め、その予算内で新製品を開発していく。そのための諸活動が原価企画である。
西暦
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和暦
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月
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内容
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補足解説
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1960
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(1960年代)原価目標達成のためのVE(Value Engineering)活動が活発化
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1966
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昭和41
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2
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技術分野の原価機能発足
―初めて技術部内にVE管理の機能が組織され、継続的なVE活動のほかにも、特別プロジェクトとして当社車両と他社車両を同時に分解展示したVE検討会を推進した |
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1971
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昭和46
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「技術部内原価企画マニュアル」を作成
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1974
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昭和49
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9
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原価企画委員会を設立
―初期段階におけるエンジニアリング的検討の充実や、原価企画目標達成のタイムリーなフォローを目的とした |
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1975
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昭和50
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2
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技術部に原価専門の組織を設置
―1973年のオイルショック直後に会社損益が悪化したことにより設置し、試作車の原価改善を推進した |
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1986
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昭和61
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1986年以降は、原価企画の重点も、試作車の原価改善から図面を造り込んでいくという、構想段階の活動へ前出しを図る方向にあった
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1991
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平成3
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原価企画要員の大幅増強
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1992
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平成4
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緊急収益対応として原価改善活動が推進された
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1994
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平成6
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6
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VEセンターオープン
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9
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BR-VE室発足
―ユニット、コンポーネントの原価企画強化に向け新設された |
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1996
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平成8
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1
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NBC委員会スタート
―初代「ヴィッツ」の開発において、大幅な原価低減と商品力向上を目指した |
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1998
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平成10
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10
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TTC-AA(Toyota Technical Center-Ann Arbor)に原価企画部署を設置
―北米生産車の現地開発に伴い、現地技術部門の原価機能組織が原価企画部として独立した |
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11
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EQ活動スタート
―カローラの収益強化を目指し、従来の活動域を超えた新たな取り組みとして、「聖域なき活動」「大部屋活動」「三位一体」活動が推進された。 |
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2000
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平成12
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2
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CCC21(Cost Competitiveness Construction 21)活動スタート
― 2006年の世界最安値を目標に、部品単位での中・長期的な活動を推進 |
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2002
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平成14
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2002年、技術部門の意識改革BT2(Break Through TOYOTA)活動がスタート
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2003
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平成15
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6
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EQ推進部(Excellent Quality)発足
―各センター、部門付に分れていた原価企画機能を再度集約し、「Ⅰ.原価機能の創出 Ⅱ.原価の革新 Ⅲ.業務プロセスの革新」の三本柱を部のミッションとして新たな一歩を踏み出した |
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2004
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平成16
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1
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新VEセンターが技術本館に開設
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8
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技術分野の原価企画教育スタート
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2005
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平成17
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4
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全社VI(Value Innovation)活動スタート
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7
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HV原価・開発費低減委員会の発足
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2006
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平成18
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1
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TME-RDM(Toyota Motor Europe-R & D Manufacturing)に原価企画機能を設置
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「原価企画の心とルール」発行
―原価企画の仕組みが複雑化してプロセスが分かりづらくなり、関係部署との連携上の課題が頻発し始めたことと、新開発のための日程に対応する原価企画標準日程作成の必要性より、2006年から25部署を巻き込んだ大掛かりなプロセス改善活動を始め、結果を「原価企画の心とルール」にまとめた |
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2008
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平成20
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4
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緊急VA活動スタート
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8
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A-EQ委員会の発足
―コンパクト車の画期的な原価低減に向け全社的取組みを推進 |
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10
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構成部品検討会の復活
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2009
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平成21
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2
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BR-VI室発足
―EQ推進部からVI(Value Innovation)機能が独立し新設された |
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12
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RR-CI(Ryohin-Renka Cost Innovation)活動スタート
―世界各地域におけるトヨタの車両および仕入先の部品レベルでの生き残りをかけ、世界NO.1競争力の再構築を目指した |
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2010
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平成22
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4
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全社VA(Value Analysis)活動(緊急VA活動を改称)スタート
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2011
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平成23
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1
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TMAP-EM(Toyota Motor Asia Pacific Engineering & Manufacturing)に原価企画機能を設置
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1
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VA開発部発足
-BR-VI室を母体に全社VA活動を発展、恒常化する機能として創部 |
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質量企画
新製品の開発では、お客様に「環境に優しく、優れた性能のいいクルマ」を提供するために、諸性能の開発前提となる計画質量を定め、それに基づき新製品を開発していく。そのための諸活動が質量企画である。
西暦
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和暦
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月
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内容
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補足解説
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1973
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昭和48
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排気安全規制に伴う部品の増加、省資源、ユーザーの低燃費車指向などを背景として、企画段階から車両や部品の軽量化設計を進めようという気運が生じ、「質量企画」と名付けて管理手法の検討に着手。
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1974
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昭和49
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「質量企画設計標準」を発行
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1975
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昭和50
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2
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技術部に質量専門の組織を設置
―設計者の質量検討に対するスタッフとしての活動を強化した。 |
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1979
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昭和54
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「質量企画マニュアル」が制定された
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1980
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昭和55
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3
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質量軽減分科会を組織
―燃費専門委員会の下部組織として、試作時点から設計・生産技術・製造方法を通し、軽量化活動を推進した |
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1986
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昭和61
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12
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質量企画推進体制見直しワーキング発足。軽量化活動の活性化と効率的運用方法を確立し、1987年から展開した。
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1989
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平成元
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2
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技術部の質量企画推進体制の充実
―商品力の競争激化、米国CAFF(企業平均燃費)規制など、燃費向上のため軽量化を強力に推進する必要に迫られ、技術部門を統括する組織として「軽量化推進委員会」を発足し、車両質量企画のガイドラインを設定し推進。 |
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2001
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平成13
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10
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ME10委員会の発足
―欧州燃費規制CO2排出140g/kmへの対応として、技術開発を伴う軽量化活動をスタートさせた |
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2007
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平成19
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8
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質量企画推進体制の強化
―2012年の欧州燃費規制CO2排出120g/kmへの対応として、2001年に立上げた技術部主体のME10委員会を、全社で活動を推進するMI(Mass Innovation)委員会に格上げし強化した。同時に原価と質量の高次元での整合を狙いに、EQ推進部に質量組織を編入した。 |
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部品標準化
部品標準化とは、良い設計素質の部品を多くの車で長く使うこと。この活動により、開発リソーセスの低減・原価の低減・品質の安定・工場スペースの低減・補給部品種類の低減が可能となる。
西暦
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和暦
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月
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内容
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補足解説
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1993
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平成5
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4
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部品種類削減活動スタート
―サプライヤーからの部品種類が多いという課題を受け、特に多い部品の削減活動を始動した |
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1999
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平成11
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8
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部品流用化推進活動スタート
―無闇な部品新設を抑制するため、車種間で共通・流用化されるべき推奨部品を設定し、開発車での使用を推進した |
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2002
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平成14
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1
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部品標準化活動スタート
―推奨部品の商品力を維持するため定期的な見直しを行ない、多くの車種で長く使ってもらう活動とすべく名称を変更した |
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2004
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平成16
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8
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種類が多い重点品目に対し、車両に応じた品番数ガイドラインを作成し、開発車にてその範囲内に抑制する活動を始動した
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2009
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平成21
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1
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厳しい経営環境に対応するため、推奨部品の種類削減を定期見直しにて強力に推進した
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