豊田英二会長の発案で、合併時に物流・コントロール部門を新設したように、工販合併による合理化や効率化の効果が最も期待されたのは、物流部門であった。車両や補給部品などの製品は、自工から自販に引き渡された時点で別管理となり、重複作業を余儀なくされるケースが少なくなかったからである。

組織の面では、合併と同時に自販から引き継いだ車両管理部、輸出車両管理部などを、国内物流管理部、海外物流管理部、部品物流管理部の物流3部に再編した。あわせて、生産管理部にスタッフ機能を担う物流管理室を設置し、物流改革の体制を整えた。物流3部では、生産部門から販売部門へ、さらにはオールトヨタへと改善を拡げる「3カ年計画」を策定した。その実行組織として、1983（昭和58）年2月には「物流会議」（1984年に「物流委員会」に改組）を設置1した。