一方で将来を含めて事業性が希薄な事業については、清算や他社統合による事業再構築を推進した。

同時に、環境問題など社会動向の変化や自動車を取り巻く環境のパラダイムチェンジが起こっていることを背景に、2009（平成21）年にトップを交えた役員による｢新規事業戦略｣に関する議論が行われた。その結果、車と車周辺・新領域の境界をつくらずに、トヨタが取り組むべき重点領域として、環境、エネルギーなどを定めた。翌2010年の「グローバル会社方針」において具体的なテーマも設定し、事業開発部では｢エネルギー｣領域を重点にした取り組みを開始した。